投稿記事一覧All Posts

vol.53    今さら聞けない、でも知りたい 続きを読む

vol.53 今さら聞けない、でも知りたい

1.米国の債務上限を巡るドタバタ劇
バイデン大統領が6月3日に財政責任法に署名し、米国の債務上限を巡るドタバタ劇が落ち着きました。この問題は複雑な要素が重なっており、説明が難しいことから、セレンは収束後に整理する方が皆さんに役に立つと考え、一切の予想配信は行いませんでした。
vol.52    悲劇物語:トルコ・リラ建債券 続きを読む

vol.52 悲劇物語:トルコ・リラ建債券

「トルコ・リラが最安値更新・・・これからどうなる?」
5月28日のトルコ大統領選挙の決選投票でエルドアン大統領(69)の再選が決定した後、トルコ・リラは暴落を続けています。セレンは選挙前に掲載した「悲劇物語:トルコ・リラ建債券」のシリーズで、トルコ・リラについては「もう底はないだろう」と考えることは禁物だと注意喚起しました。
vol.51    今さら聞けない、でも知りたい 続きを読む

vol.51 今さら聞けない、でも知りたい

5. 金利上昇を恐れすぎるべきではない
ノーベル経済学賞候補と言われる清滝信宏プリンストン大学教授は、5月15日の政府の会議で、「1%以下の金利でなければ採算が取れないような投資をいくらしても、経済は成長しない」と断言し、波紋を呼びました。たとえば、清滝教授は、低金利で不動産等の資産価格が高くなりすぎることで、
vol.50    “おにぎり”が、世界制覇へのステージへ 続きを読む

vol.50 “おにぎり”が、世界制覇へのステージへ

頑張れ“おにぎり” 生まれ変わった姿に 
同じお米の日本食であっても、鮨は世界中に知れ渡り受け入れられました。握り鮨もおにぎりも人がお米を握りシンプルな具材を足すだけの食です。何が違うのでしょうか? 欧米の友人・お客様に“おにぎりに興味ない理由”を聞いたところ
vol.49    “おにぎり”が、世界制覇へのステージへ 続きを読む

vol.49 “おにぎり”が、世界制覇へのステージへ

〜現役商社マンが気づいたビジネス発想〜
私は、日本の商社マンとして、今まで100カ国以上の国を訪れました。各国のソウルフードも食べ尽くしてきました。日本の最強のソウルフードは、“おにぎり“です。そんな身近な”おにぎり“がなぜ、鮨・ラーメンのように世界制覇を果たしていないかを、疑問に思いませんか?ここでは日本市場から国境

[続きを読む]

vol.48    今さら聞けない、でも知りたい 続きを読む

vol.48 今さら聞けない、でも知りたい

4. 日銀は何を考えているのか
(写真:日本銀行ホームページより) 1990年代以降、日本ではデフレと低金利が続いてきました。今はデフレではなくなり、日銀の「正常化」がようやく議論されるようになりました。4月に就任した日銀の植田新総裁は, 5/25の朝日新聞のインタビューで地銀の経営について質問され、以下のよう

[続きを読む]

vol.47    話題の「仕組債」〜 作り手からのメッセージ 続きを読む

vol.47 話題の「仕組債」〜 作り手からのメッセージ

(エピローグ)仕組債の全てが粗悪商品ではない~金融リテラシーを向上させれば良い話
最後に伝えたいのは、仕組債の全てが粗悪商品ではないということだ。投資のみならず人生において「選択肢」は最高の財産であり権利である。たとえば、仕組債の中でも
vol.46    今さら聞けない、でも知りたい 続きを読む

vol.46 今さら聞けない、でも知りたい

3. 日本が金利上昇局面となった場合には・・・
日本でも物価は明らかに上昇しています。日銀のインフレ目標は2%ですが、4月のインフレ率は3.4%でした。日銀は現在のインフレは「安定的・持続的」ではないと判断して金融緩和を維持していますが、近く「出口」に向かわざるをえないのではないか、という見方があります。
vol.45    話題の「仕組債」〜 作り手からのメッセージ 続きを読む

vol.45 話題の「仕組債」〜 作り手からのメッセージ

6. 日本の証券市場が進化するための “セレン流 仕組債ガイドライン”
"仕組債を富裕層にしか販売しない"というようなガイドラインが導入された場合、日本の投資家は選択肢を一つ失うことになる。なぜもう少し洗練されたガイドラインを設定できないのだろうか。以下は、セレンが提案する仕組債ガイドラインである。
vol.44    今さら聞けない、でも知りたい 続きを読む

vol.44 今さら聞けない、でも知りたい

2. 日本の銀行は大丈夫なのか?
日銀は政策金利を-0.1%のままで維持しています(昨年に欧州中央銀行やスイス国立銀行が利上げをしたため、今では日本は唯一のマイナス金利の国となりました)。昨年12月には10年金利の許容変動幅の上限を0.25%から0.5%へ引き上げましたが、まだ低水準です(短期金利だけでなく長期