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vol.64 今の韓国を日本人は何も知らない 続きを読む

vol.64 今の韓国を日本人は何も知らない

２．世界制覇を企む「K-beauty」

Canary

「美しい肌・綺麗な男女」をスローガンとして、韓国発の化粧品「K-Beauty」（韓国コスメ）が海外で躍進中です。米国市場では「自然派で肌に優しい」というイメージが定着し、日本の市場でもシェアを伸ばしています。 2021年の韓国の化粧品輸出額は、前年比21.3％増の
vol.63 今さら聞けない、でも知りたい 続きを読む

vol.63 今さら聞けない、でも知りたい

中銀ウィーク：今週は投資の安息週

Water Iris

おはようございます。新しい1週間の始まりですね。 今週は、15日早朝（米国の14日）に米国の連邦公開市場委員会（FOMC）、15日の夜に欧州中央銀行（ECB）の理事会、16日に日銀の金融政策決定会合が政策金利の決定を行う「中銀ウィーク」であることはご存じでしょうか？
vol.62 週末の前菜（appetizer） 続きを読む

vol.62 週末の前菜（appetizer）

影武者“ボディ・ダブル（Body Double）”

Rose

海外のYouTubeなどでは数年前から報道されていたのですが、日本の報道でも、ようやく本格的にAI分析などを用いて、プーチン大統領の“影武者”の検証報道が始まりました。実に面白い話だと思います。もし事実であれば、ロシアは、韓国以上の世界一のサイボーグ先進国であることになります。

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vol.61 ロンドンのパブより〜二日酔い予防術 続きを読む

vol.61 ロンドンのパブより〜二日酔い予防術

アルコールに打ち勝つコツ

Brick Red

酒好きの方だけお読みください。個人差がありますので、まともに受け止めないようにしてください。しかし、試してみる価値はある話です。 私は、酒好きのロンドンに住むアメリカ人建築デザイナーです。ほぼ毎晩、会社の近くのパブで仲間と飲んでいます。渡英前、ニューヨークに住んでいた時は
vol.59 今さら聞けない、でも知りたい 続きを読む

vol.59 今さら聞けない、でも知りたい

４．そもそも何が問題なのか？

Water Iris

御存じの通り、米国は共和党と民主党の2大政党制です。共和党は、政府の介入をできるだけ減らして、市場に任せて自由に競争した方が「機会の平等」が確保できると主張します（小さな政府）。一方、民主党は社会にすでに不平等が存在する以上、政治によって是正して「結果の平等」に近づけなければ自由

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vol.58 今の韓国を日本人は何も知らない 続きを読む

vol.58 今の韓国を日本人は何も知らない

１．世界に飛躍した韓国: “韓流輸出”

Canary

国の７人組アイドル「BTS」やNetflixで配信された「イカゲーム」など、近年は韓流コンテンツが大きな成功をおさめています。韓国政府は、経済活性化のために文化を重要な産業として位置づけ、映画・音楽・化粧品・ゲーム・アニメーション・料理など、多岐にわたるコンテンツを有望な
vol.57 今さら聞けない、でも知りたい 続きを読む

vol.57 今さら聞けない、でも知りたい

３．日本での不思議な論議

Water Iris

この数週間、テレビやYoutubeなどの解説では、米国の債務上限に関連した不思議な論議が行われていました。債務上限への理解を深めるために、こうした議論のどこに問題があるのかを考えてみましょう。
vol.56 今の韓国を日本人は何も知らない 続きを読む

vol.56 今の韓国を日本人は何も知らない

プロローグ：　本当の韓国を知ってもらいたい

Canary

私は、韓国で経営コンサルタントを営んでいる50代の日本人です。米国で知り合った妻は韓国人で、３人の子供たちも韓国で育ちました。子供達は、英語は堪能ですが、残念ながら日本語は流暢とは言えません。20年以上にわたり、妻の両親とも同居し、韓国文化にどっぷり浸かっています。経営コンサルタ

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vol.55 今さら聞けない、でも知りたい 続きを読む

vol.55 今さら聞けない、でも知りたい

２．米国で議論されていた最終手段　

Water Iris

頭の体操として、債務上限の引き上げが間に合わなかった場合に検討されていた最終手段を見てみましょう。一部では債務上限のことを「いつものことでプロレスのようなもの」と高をくくっていた方もいますが、実際にはいかに深刻な問題だったかが分かります。
vol.54 長く書かれた記事を簡単に 続きを読む

vol.54 長く書かれた記事を簡単に

日本政府が終身雇用にメス入れた

Water Iris

日経新聞6/2“退職金への課税、格差是正へ　骨太方針の概要判明”・6/3（朝刊）出生率1.26、経済活力に危機　昨年過去最低　などの記事が報道されています。 一言でいえば、日本政府が、従来の問題へ取り組むことに舵を切ったということです。
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