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vol.215 金融危機　〜　密の味 続きを読む

vol.215 金融危機　〜　密の味

5. 「危機」のメリットを個人投資家が享受するには

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「危機」で個人投資家がどのようにして儲けることができるかを考えてみましょう。いくつかの方法がありますが、まずは「社債」を勉強することをお薦めします。 日本で「社債」が個人投資家にあまり多く紹介されないのは、以下のような売り手側の身勝手な理由によるものです。
vol.214 金融危機　〜　密の味 続きを読む

vol.214 金融危機　〜　密の味

４. 危機こそ好機なり

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アジアだけでなく、日本でも金融危機はありました。しかし、前に述べたように、不良債権・問題債権の取引では日系企業の存在感はほとんどなく、米系の投資銀行やファンドの独壇場でした。 もし日本で金融危機が今起こったとしても、この構図は大きく変わらないでしょう。日本の金融機関は、収益よりも

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vol.213 金融危機　〜　密の味 続きを読む

vol.213 金融危機　〜　密の味

３. 債務者の料理方法レシピ

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通貨危機の勃発から2年すると債務者と債権者の協議が本格化してきます。アジアではオーナー企業が多く、ほとんどの創業者はその辺りの投資銀行のトレーダーよりも先を読む力や交渉力に長けていました。某日系銀行はその企業の最大債権者でしたが、創業者との交渉は正攻法すぎて、竹槍で虎を捕まえよう

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vol.212 金融危機　〜　密の味 続きを読む

vol.212 金融危機　〜　密の味

2. 動き出した墓場の調理人

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突然香港へやって来た15名の不良債権専門チームは、トレーダー、リスク分析アナリスト、弁護士、税理士などでした。いわゆるハイリスク投資のオールスターのチームです。本社に不良債権チームがあることぐらいは知っていましたが、まさかアジアにそのチームが上陸してくるとは想像もしていませんでし

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vol.211 金融危機　〜　密の味 続きを読む

vol.211 金融危機　〜　密の味

１. 「金融危機」は人の命も奪う

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２０世紀最大の政治劇である「香港返還」からの２５年をTurn Red氏が語ってくれた際に、「アジア通貨危機」に触れていました。当時、私は米系外資系銀行の香港支店で働いており、「アジア通貨危機」のパニックを目の当たりにしました。 「アジア通貨危機」とは、1997年7月から始まり、タ

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vol.210 【　あっ！そういう事か！　】 続きを読む

vol.210 【　あっ！そういう事か！　】

約2000兆円の日本の個人金融資産へ群がる時代

Water Iris

海外ファンドの参入発表が相次いでいる。※関連記事※https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB0440G0U3A900C2000000/?n_cid=BMTR3P001_202309111900 日系金融機関から依頼され、個人投資家向け商品を組成

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vol.209 中国経済は誰もわからない 続きを読む

vol.209 中国経済は誰もわからない

Snow White

現在、世界経済を見る上で最大の不透明要因は中国経済です。不動産会社の経営難が次々と判明し、人民元は2007年12月以来の元安となっています。一部では、「失われた30年」に入る前の日本と同様な状況だという見方もあります（関連記事：Vol. 195     中国経済の三重苦（過去・現

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vol.208 【　あっ！そういう事か！　】 続きを読む

vol.208 【　あっ！そういう事か！　】

絶対噛み合わない： そごう・西武労組 VS 米ファンド

Blue Ocean

連日「そごう・西武労組 VS 米ファンド」への報道記事を秘書に英訳してもらい読んでいるが、抜本的に噛み合わないと思っている。同様なファンドに従事しているマネージャーとして、この両者の利害以前に「基本認識」が全く異なるからだ。深くは語れないが、私見として労組の委員長談を基に呟いてみ

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vol.207 コンサルティングに『とりあえず』と言わないで！ 続きを読む

vol.207 コンサルティングに『とりあえず』と言わないで！

大手コンサルティング　パートナーより

Daffodil

日本の「中小企業の多さ」、「人手不足」、そして、「賃金の低さ」というキーワードを、私たちコンサルタントで話す機会が増えました。このキーワードですが、一見してお分かりのように「A=B=C」にはなりません。この矛盾を少しお話します。 私も日本へ異動して10年という月日が経ちましたが、

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vol.206 蓄財するには「旬」がある 続きを読む

vol.206 蓄財するには「旬」がある

Water Iris

どの国もそうですが、蓄財するには「旬」がある。10年も20年も景気が良い国は少なく、反対に、突然景気が良くなる国もある。 身近な例だと、シンガポール。20年ほど前から緩慢に景気上昇局面に入り、ライバルの香港の中国化の恩恵を受け、この2−3年で不動産市場が急騰。現在、史上最高の好景

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