サントリーを除く大手酒造メーカーが、高アルコールRTD飲料(アルコール度数8%以上)の新規販売をしない方針を相次いで発表しました。

このニュースは、外国人記者クラブの仲間たち(左党)の間で、週末のアイリッシュ・パブでの格好の話題となりました。

日本の経済雑誌で、この発表を元に「居酒屋の飲み放題が絶滅する」、「SDGsのWHOの世界戦略(飲酒規制)の術中にハマっている」という不思議な主張が繰り広げられているのを目にしました。関連記事:(https://diamond.jp/articles/-/339233

われわれ欧米人は考えつかないような独創的な見解です。

果たして、歴史と文化を尊重し、人を尊重するという特有の国民性を持つ日本において、そうした事態が現実的に生じるのでしょうか。

外国人記者クラブの仲間たちの結論は、「あり得ない」と一致しています。

私たち外国人記者が「居酒屋飲み放題が消えることはない」と言い切る理由についてお話ししましょう。

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