現実問題として、本社から派遣されてくる役員の中には「役立たず」としか言いようのない人材も少なくありません。こうした役員が着任するたびに関連会社の社員はビジネスの基本から説明し直す必要がありますが、通常は徒労に終わります。正直に言えば「招かれざる客」がほとんどなのです。
コンサルタントや専門家が、親会社の天下り人事を廃止し、しがらみのない「社外取締役」を導入・増員することを提唱している記事を時折見かけます。しかし、これも非現実的です。「社外取締役」の多くは兼業だったり、「監査役」のような位置づけです。必要なのは、適材適所の人材を配置することなのです。
