私はブラジルから国費留学し、日本の国立大学院でエネルギー政策を研究し、現在は政府系シンクタンクで仕事をしている。
資源輸出国の社会で育ち、資源輸入国である日本の制度の中で働くようになってから、この国のエネルギー議論には独特の特徴があるように感じるようになった。
日本ではエネルギー問題が日常的に語られている。
テレビや新聞では国際情勢や価格の変動が丁寧に報じられ、元高官や金融市場の専門家、エコノミストが意見を述べる場面も多い。
こうした議論は社会に関心を促す意味で大切なものだと思う。
その一方で、現象の説明が中心となり、エネルギーの仕組みそのものをゆっくり理解する機会は、やや少ないのではないかと感じることもある。
象徴的なのが、「日本は原油の94％を輸入している」という言葉である。
この説明は事実であり、日本の資源制約を示す重要な指標でもある。
ただ、この一文だけでは、日本という国のエネルギーの姿が十分に立体的に伝わるとは言い難い。
多くの人は自然に、残りの6％は国内生産だと考えるかもしれない。
しかし実際には、日本の原油国内生産は需要の1％にも満たない。
新潟や秋田、北海道には現在も油田が存在するが、その規模は国家のエネルギー需給を左右するものではない。
では、この統計上の差はどこから生まれるのだろうか。
