トランプ前大統領の予測不能な言動は、世界に衝撃を与えました。
しかし、一度敗北した後に再び支持を集めた事実を踏まえると、それはアメリカ国民の意思の表れとも言えます。
安易な道義的批判は、現実から目を背ける行為に他なりません。
感情論ではなく、アメリカの重要性を考慮した冷静な分析が求められます。
日本のメディアは、とかくアメリカを「世界の模範」と捉えがちです。
日本経済新聞
［社説］民主国家の盟主にそぐわぬトランプ演説：日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODK053L60V00C25A3000000/
［社説］相手選ばぬトランプ関税に備えが必要だ：日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODK1388S0T10C25A3000000/
［社説］トランプ米大統領に信頼高める行動促せ：日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODK080LW0Y5A200C2000000/
［社説］トランプ氏は関税を使った脅しをやめよ：日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODK281EB0Y5A120C2000000/
朝日新聞
（社説）トランプ新政権 強権政治へ向かうのか
https://www.asahi.com/articles/DA3S16137969.html
（社説）トランプ関税 経済の混乱広げる愚行
https://www.asahi.com/articles/DA3S16172609.html
トランプ政権の行動を「逸脱」と非難しますが、国家が自国民の利益を優先するのは当然のことです。
日本の識者は「アメリカは自由主義の盟主でなくなる」と論じますが、現実にはアメリカ自身がその役割から降りようとしているのです。
現状の日本のメディアは、アメリカで起きていることを客観的に分析せず、古い固定観念に基づいた理想論を振りかざしているように見受けられます。
これでは、ジャーナリズムとしての役割を放棄していると言わざるを得ません。
今、日本国民が切実に求めているのは、アメリカが国際社会でどのような戦略を描き、何を優先し、何を切り捨てようとしているのかという情報です。
しかし、日本のメディアや有識者から発信される情報は、まるで日本という閉鎖空間に投影されたバーチャルリアリティのようです。
重要なのは「アメリカがどうあってほしいか」という願望ではなく、「アメリカがどうであるか」という現実です。
私たちは、複雑な世界情勢を深く掘り下げた情報を求めています。
日本のメディアの教条的な社説を鵜呑みにするほど、国民の知性は低下していません。
現実のアメリカとどう向き合うべきか、多角的な視点と深い洞察に基づいた論説が求められているのです。
しかるべき時機には、この複雑な世界を読み解き、真実を伝えられる見識者に情報発信を依頼する必要と捉えています。
セレン編集部より
